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日本海洋掘削<1606>(東1)は、72円高の2393円と4日続伸している。前日1日大引け後に今3月期第2四半期(2Q)累計業績を発表、その2Q累計業績と3月通期業績を一転して上方修正、今年10月29日に明らかになった有望資源開発関連材料に続く買い材料と評価されている。資源開発関連では、業績と株価材料が、同一のアップトレンドを示唆する稀なケースとなっている。

 同社の株価は、10月29日に明治大学、東京大学、北見工業大学などで構成する研究コンソーシアムが、日本海、オホーツク海の排他的経済水域で「燃える氷」といわれるメタンハイドレートの賦存を確認、日本が資源大国になるとの夢を膨らませ、関連人気を高めて100円幅の急伸を演じたばかりである。

 2Q累計業績は、今年8月に期初予想が下方修正され、赤字転落幅を悪化させたが、その下方修正値を上方修正、純利益は、14億8700万円の赤字から7億5700万円の赤字(前年同期は26億600万円の黒字)と赤字幅を縮小する。

 3月通期業績は、8月の修正値より売り上げを10億6500万円、利益を1億9300万円~1900万円引き上げ、純利益は、1億4900万円(前期比95%減)と連続減益率を縮める。「HAKURYU-5」の操業体制変更や「ちきゅう」の科学掘削の増加に減価償却費減少などが加わり上ぶれた。

 日本で数少ない資源開発株では、資源開発の「夢」と業績実態は逆トレンドとなることが多い。例えば最近では、石油資源開発<1662>(東1)は、10月3日に秋田県でシェールガスの採掘に成功して株価は、300円高したが、10月26日には勇払油ガス田の減損損失計上で今3月期業績を下方修正、純利益が大幅赤字転落したことでほぼ往って来いの急落となった。

 海洋石油開発関連の鉱研工業<6297>(JQS)も、今期業績の下方修正とメタンハイドレート関連人気が綱引きとなっている。

 かつての常磐沖開発の帝国石油(現、国際石油開発帝石<1605・東1>)を持ち出すまでもなく、資源開発は「センミツ」といわれるリスクの大きいプロジェクトだけに、今後とも、なお数々の株価ドラマを演出することになりそうだ。(浅妻昭治)

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