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28日は売買代金首位の東電を除いて主力株は総じて振るわなかったものの、個人投資家の物色意欲はそれほど衰えておらず、東証1部の売買代金は2兆円を維持。騰落銘柄数(値上がり771/値下がり851)からも底堅い印象を受ける。新たな材料としてはノーベル賞関連が浮上している。トムソン・ロイターは25日、ノーベル賞の有力候補として新たに28人の有力候補を発表。日本人では医学生理学賞に大隅良典東京工業大特任教授と水島昇東京大大学院教授、物理学賞に細野秀雄東京工業大教授の3氏。日本人研究者の有力候補は合わせて16人となったが、以前からノーベル賞の有力候補とされていた東京理科大学学長の藤嶋昭氏が発見した「酸化チタンの光触媒反応」が蒸し返される形でチタン工業や石原産業といったチタン関連株が動意付いており、他の候補者の研究テーマに沿った関連株が今後物色される可能性もありそうだ。

来週は重要イベントを巡って神経質な展開となりそうだ。前週は小幅な値動きにとどまったが、権利落ち日には配当落ち分を埋め戻して上昇するとその後の相場が堅調になるとのアノマリー、安倍首相が9月25日、米NY証券取引所で「バイ・マイ・アベノミクス(アベノミクスは買い)」と演説したこと、法人税引き下げの早急な検討といった材料から、市場参加者の日本株に対する中長期的な先高期待は高まっているといえる。国内では週初から重要イベントが目白押しで、8月鉱工業生産、8月住宅着工件数(9月30日)や8月労働力調査・有効求人倍率、9月調査日銀短観(10月1日)日銀金融政策決定会合、日銀黒田総裁会見(10月4日)などに一喜一憂する相場が想定される。安倍首相は10月1日の日銀短観の結果を踏まえたうえで、来年4月からの消費税増税を正式表明するとの見方が出ており、週半ばにかけて山場を迎えそうだ。

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