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30日の東京市場は7日ぶりに反落。寄り付き前に発表された4月失業率は想定通りの結果となり、相場への影響は限定的。米株高を手掛かりに買い優勢で始まったが、前日まで日経平均は6連騰していたことから利益確定売りが膨らみ、前場中頃過ぎからは下げに転じた。週末と月末が重なることから後場入り後は下げ幅を広げる場面もあったが、円相場の上昇一服や先高期待で取引終盤にかけては下げ渋った。売買代金上位はミクシィ、ソフトバンク、トヨタ、KDDI、野村HDなど。

業種別では、値上がりはゴム製品、電気・ガス、通信、石油・石炭、輸送用機器など。値下がりはパルプ・紙、非鉄金属、証券、ガラス・土石、その他金融などが上位に並んだ。東証1部の出来高は27億7775万株、売買代金は2兆3747億円。騰落銘柄数は値上がり815銘柄、値下がり834銘柄、変わらず160銘柄。

底堅い地合いから市場センチメントは改善しており、株式相場の底入れムードが広がっている。物色面では、幕間つなぎとみられる中小型株から大型株へと資金が循環するかが鍵とみられるが、国内市場では経済指標や決算発表で目立ったものがないだけに、外部環境に左右されそうだ。6月3日に発表される中国5月非製造業PMIや中国HSBC製造業PMI確報値、6日の米5月雇用統計辺りが注目材料となる。指標の改善でリスクテイクの流れが一段と強まれば、日経平均は4月4日以来の15000円台回復も期待される。

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